真面目な日本人が働いても働いても成果が少ないって本当?非効率な働き方を見直すヒント

転職・キャリアアップ

日本人は「真面目で勤勉」というイメージが世界的にも定着していますね!

でも、国際的なデータを見ると、日本の労働生産性(働く時間あたりの成果)は先進国の中でも低い水準にとどまっています。つまり一生懸命働いている人がたくさんいるのに、実は成果がきちんと上がっていないということ。

いったいなぜなのでしょうか?

本記事では、労働生産性が低いとされる日本の現状と、その背景にある文化・制度・慣習について掘り下げていきます!


日本の労働生産性は本当に低いのか?

OECD(経済協力開発機構)のデータによれば、日本の時間当たり労働生産性はG7諸国の中でなんと最下位という状況が長年続いています。。

データ参照元:Japan’s Labor Productivity Remains Low(Jan 7, 2025)より

2023年時点での日本の時間当たりGDP(購買力平価換算)は56.8ドルで、OECD加盟38ヶ国中で29位
このうちG7内では最下位です。
具体的にいうと、アメリカやドイツに比べて、同じ時間働いていても日本のほうが生み出している付加価値は少ないのです。つまり1時間の仕事で、生み出せる利益や価値が少ないということ。
成績トップのアイルランド(約154.9ドル)やノルウェーなどと比べて、日本の数値は60%前後と低水準にとどまっています。
みんな真面目に一生懸命に働いているのになぜなんでしょう?


なぜ日本の労働生産性は他国より低いの?

1. 承認作業の多さ・稟議文化

日本の企業では、ひとつの決定を下すために多段階の承認プロセスが存在します。


私が営業をやっていた時、見積もりを作った後に主任・課長・部長全員のハンコをもらわないと先に進めませんでした。上司の一人に却下されたら、承認作業はやり直し。
さらに上司が一人でも休んでいると、承認作業は次の日なんてことも。。


これは内部統制や責任の明確化に役立つ一方で、スピード感を大きく損ねる原因にもなっています。

「一人で判断しない」のは安心な体制です。でも「みんなで決めないと決まらない」は非効率なんです。

内部統制と非効率のジレンマ

企業としてはガバナンスやリスク管理のために承認・監査の仕組みを持つのは当然です。
大きい企業ほど内部統制は外部からの監視も入りますしね。
でも、それが行きすぎると「誰も判断できない組織」になってしまい、スピードも責任も失われるのが現実です。

内部統制 ≠ スローワークということではありません。
必要なのは、「安定性を守るべき仕組み」と「現場の裁量OKとする体制」のバランスです

2. 残業文化と「時間で評価」する風潮

労働時間が長ければ長いほど「頑張っている」と見なされる風潮が今も根強く残っています。
結果として、必要以上に働く(働かされる)ことで効率が落ちるという本末転倒な状況に。

時間で稼ぐのが前提だと、 効率よりも「残っていること」が仕事をがんばる一生懸命な人として評価される場合もあります。

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3. サービス残業の常態化

労働時間に対する対価がきちんと支払われない「サービス残業」も、日本では一部業界・企業で黙認されています
これも、「時間に対する意識の希薄さ」「非効率な働き方がまかり通る」原因のひとつです。
「やりきるまで帰らずにやるのが責任」って状態に企業が甘えてて、個人で終わらせられる以上の業務を課されている事もしばしば。

4. 同調圧力による退勤のしづらさ

日本では「上司や先輩帰らないから」「同僚が残っているから自分も帰りにくい」という同調圧力が根強くありますよね。これは職場の空気に過剰に適応しようとする文化であり、本来は不要な労働時間を生んでしまいます。


日本企業(大手)で働いているアメリカ人の友人は、そんな空気は気にせずいつも定時退社しています。
「別に誰にも何も言われないけど?」と言っていましたが、外国人ならOKで日本人ならダメってことはないですよね。

5. 本気を出せばもっとできるけど、「出しすぎると浮く」

実はもっと効率的に仕事ができるけれど、「早く終わる=ヒマ人扱いされる」「手を抜いているように見られる」といった不安から、あえて効率を下げる行動を取ってしまうケースもあります。

6.実はもっと早く終わらせられるけど、早くやっても損!という実態

がんばってノルマを終わらせても「じゃあ手が空いたならこれをやって」と新たにタスクを増やされるくらいなら、無理して頑張りたくないものですよね。
給料が増えるわけでもなく、大変になるだけ。
しかもその大変なタスクがスタンダードになっちゃう危険性も。
終わりが見えてきているタスクも、あえてダラダラやって「手を抜く」のは、怠けている場合もあるけどあえてタスク量を自分で増やし過ぎないようにしている場合もあります。

7.残業代が無いと収入が足りない

元々の給与が少なくて残業代で稼いでるという人もいます。
休日出勤の手当ても収入が増えるし、家にいてもやることないからという理由であえて仕事する人も。

本当は空いた時間を活用して副業で稼げるのなら、その方が会社にとってもその人にとってもいいですよね。副業禁止の会社が副業を解禁することも必要です。

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【データで知る!平均残業時間の実態とは?】リクルートエージェント記事(2025年1月15日)より

リクルートエージェントにこんな記事がありました。

自分の労働時間は世間一般的に多いのか、少ないのか。気になる人も多いのではないでしょうか。ここでは、20代から50代の正社員で働くビジネスパーソンに聞いた残業時間を、業界別や職種別、性年代別、職位別にまとめてみました。

※平均残業時間については、インターネット調査の事前調査部分の回答者の結果を活用しています。そのため、一般的な公的統計と比較した場合、業界や職種の分布にばらつきがあり、あくまで参考値としてお取り扱いください。

Q. 結果は?

平均残業時間が最も多い業界は「運輸」(19.2時間)、次いで「コンサルティング」(18.3時間「エンタメ」(17.4時間)など。
一方、最も少ないのは「アパレル・ファッション販売」(7.5時間)でした。職種別では「ビジネス系コンサルタント」(21.2時間)や「ドライバー」(21.0時間)が長く、「化粧品販売・美容部員」(5.4時間)などが短い傾向にあります。男性は30~40代、女性は20代の残業時間が長く、年代が上がるほど短くなる傾向も。

管理職や経営層は残業時間が長く、一般職よりも高い水準にあることがわかりました。

ちなみに私が営業をしていた20年程前は、繁忙期に残業100時間を超えることもありましたが、今は規制が厳しくなりあまりにも長時間の残業できない仕組みとなっているそうです。時間になるとパソコンが自動シャットダウンするシステムも導入されています。


同じく大手で営業をやっている親戚は、「帰宅命令」が上司から出ても会社でしか作業ができないので、
「今も時間になるまで倉庫に隠れて上司がいなくなるのを待つ時もある」といっていましたから、仕組みだけ整えてもある種意味ないんですけどね。

▶「業界別異業種転職の実態調査」について、もっと詳しく知りたい場合はこちら


労働生産性向上のヒントは?

日本人が労働生産性が低い理由を見てきました。
それでは他国のようにどうやったら労働生産性をあげられるんでしょう?
こんな要素が必要だと思います。

  • 意思決定の簡素化:段階を減らす、現場に判断を委ねられる仕組みを会社が整備。
  • 評価指標の見直し:労働時間ではなく、成果や付加価値で評価する体制の整備。
  • 退勤しやすい雰囲気作り:上司から率先して帰る文化を。帰る人に対してとがめない雰囲気を。
  • ツールの活用:チャット、クラウド、タスク管理で時間短縮。
  • 「早く終わらせて早く帰る」が当たり前になる組織風土をみんなで育てる。

家に持ち帰ってタスクを終わらせるのが当たり前になってもダメです。
それがサービス残業のさらなる温床になっちゃいます。
効率性をあげるには、企業側の仕組み整備とみんなの仕事への意識改革が必要です。

スキルアップ+キャリアアップ転職で状況を変える

みんなで協力してもどうしても作業効率が上がらない、そもそも仕組みがおかしいという会社が残念ながらあります。そんな時は、思い切って転職してしまう事も大切。

働く人のプライベートを大切にしている企業もあります。自分の人生を守るためには、どうしても現状を解決してくれない会社を見限る勇気も必要です。

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まとめ:勤勉さ=生産性ではない

日本人の働き方は世界的に見ても特徴的ですが、「一生懸命さ」だけでは、これからの時代を生き抜くには足りません。
効率的に働き、成果を出し、それに見合った報酬休息を得られる仕組みこそが、これからの働き方の理想です。

その空いた時間に勉強してスキルアップしたり、趣味の時間に活かしたり、副業したり、もちろん家族との時間を大事にしたり。

日本人に必要なのは効率的に働いて、空いた時間を大切に使う習慣なのではないでしょうか??

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